• Tweet

日本で発生する自然災害の種類とは？企業が取り組むべき防災対策やおすすめツールを紹介

日本は海外と比較しても地震や津波などの自然災害が多い国といわれています。
自然災害が多い国で企業が生き残るためには、普段から災害への対策を行う必要があるでしょう。
しかし、具体的に自然災害にはどんな災害があって、どんな対策が必要なのでしょうか。

今回は、自然災害の種類や日本の災害の発生率について学び、災害に備えて企業が取り組むべき対策をまとめました。

自分の会社で災害対策に取り組みたいと思っている人や、実際にどんな災害や対策があるか知りたい人はぜひ参考にしてください。

災害には人的災害と自然災害に分かれます。
人的災害は操作ミスや整備不良などの人為的な原因で発生する災害である一方、自然災害は天候や地盤活動などにより発生する災害です。

人的災害は意識改革やミス防止対策の徹底など、対策することで回避できるものがありますが、自然災害はいつどのくらいの規模の災害が発生するか予測ができません。

今回は自然災害の種類や起こりうる被害の内容を解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

地震

地震とは、地下の岩盤が移動したり、ズレたりすることで発生する現象です。
岩盤が急激にズレることで岩盤が振動し、地震波を発生させます。
地震波が地表に到達するときに揺れとなって地震が発生するという仕組みです。

地震は揺れの大きさによって10段階の震度で表します。

震度ごとの体感を示す表を参考に、地震発生時にどんな行動が求められるかを把握しておきましょう。

津波

津波は地震が原因で発生する災害の一種です。
地震が海底で発生した場合、地表に伝わった揺れは水面にも伝わります。
海面が上下に変化することで、周囲の海水を巻き込んで大きな波となり、災害を引き起こします。
津波の威力は強大で、住宅を倒壊させ自動車や船をも海に引き摺り込むため、侮ってはいけません。

地震が発生したあとは津波の被害に備えて、海岸から離れることが重要です。

台風

台風とは、海上で発生した熱帯低気圧のうち、低気圧域内の最大風速一定数を超えた物を指します。

気象庁によると、台風の定義は以下のとおりです。

台風によって、突風による飛来物による被害や、大雨と強風による土砂崩れの発生、強風による高潮の被害などが発生します。

台風が発生しやすい時期は決まっているため、台風情報を確認して事前に家屋の補強や雨対策をしておきましょう。

洪水

洪水とは大雨などの影響で河川の水位が上昇し、氾濫する災害のことです。
洪水が発生すれば、河川の周囲の住宅地に水が流れ込み、浸水などの被害を引き起こします。
さらに洪水が原因で周囲の地盤が緩み土砂崩れなどの二次災害を発生させるリスクもあります。

洪水が発生した際は、住宅に取り残されないように高台に避難すると良いでしょう。

大雪

日本は東西に伸びた島国で、内陸部には多くの山脈を有しています。
雪国では、冬場の積雪量は数メートルになることもあります。

大雪によって発生する災害は、積雪による渋滞やスリップによる交通事故などの交通障害、路面の凍結による転倒などです。
特に普段は雪が降らない地域で大雪になった際は交通障害が発生するリスクが高まります。

天気予報を見ながら、積雪が予想される時期にはスタッドレスタイヤの装着や雪対策を実施することが大切です。

火山の噴火

日本には2024年現在111個の活火山があります。

火山の噴火によって発生する災害リスクは以下のとおりです。

溶岩流などが市街地に流れ込めば、人命や家などの家財が失われるかもしれません。

火山の噴火が発生した際は、火山ガスや噴石など上空や空気中の目に見えない箇所からの被害を防ぐために早急に避難することが大切です。

日本で発生する自然災害の中でも、特に被害の規模が大きく発生件数が多い災害は、地震と台風です。

発生件数で見ると台風が多いですが、被害の規模の大きさは地震の方が深刻です。
台風であれば、事前に天気予報などから予測できるため、対策できるメリットがある一方、地震は予測しにくく、発生後の対応に偏ってしまうデメリットがあります。
2つの災害に備えて普段から防災意識を高めておくことが、会社を守ることにつながります。

自然災害に備えて、企業はどのような対策をしなければいけないのでしょうか。
ここでは、企業が取り組むべき災害対策の具体例を3つ解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

BCPを作成して社員に教育する

企業が取り組むべき災害対策で一番大切なのは、災害時に会社や従業員が取るべき行動や対応をまとめることです。
企業が行うべき災害対策の行動指針をまとめた計画を事業継続計画（BCP）といいます。

中小企業庁によると、BCPの定義は以下のとおりです。

BCPを用意しておく企業としていない企業では、災害発生後の復旧にかかる時間は下記のような違いがあります。

BCPを導入している企業は、災害発生時に中核となる事業の継続や早期復旧を目指してすぐに行動に移せるため、回復までの時間が短縮され、事業の操業率の回復が実現しやすい点が魅力です。

災害が発生した後も事業を継続できるように、BCPを策定して災害発生時や日頃の取るべき行動をまとめて従業員に共有しておきましょう。

避難訓練を実施する

BCPを策定した後に大切なのは、従業員にBCPの内容を共有し実際にどのように動くべきかを理解してもらうことです。
具体的には避難訓練を実施して、災害発生時の対応を従業員に体験させることが効果的です。
避難訓練を実施する際は、災害の規模や種類に応じたシナリオを作成しておくと良いでしょう。

避難訓練のシナリオ作成のポイントや注意点を詳しく知りたい人はこちらの記事を参考にしてください。

企業の防災訓練の実施は義務？
マニュアルやシナリオ作りのポイントや災害時に役立つアプリを紹介

防災ツールを取り入れる

避難訓練だけでなく、災害時のコミュニケーション手段を確保しておくことも重要です。
防災ツールを導入しておけば、災害発生時の安否確認や災害情報の共有、BCPの確認に活用できます。

防災ツールを選ぶときに注意すべきポイントは、日常でも業務に取り入れやすいかどうかです。 災害発生時にしか使わないツールを導入すれば、いざという時に使い方が分からず、安否確認などのコミュニケーションに弊害が起きてしまうかもしれないからです。

自社に合うかどうかを検討するためにも、導入前に各種機能を試せると良いでしょう。

防災ツールの導入を検討している会社におすすめなのはクロスゼロです。

クロスゼロには以下の機能が揃っています。

チャットツールは、組織別のグループを作成することもできるため、普段の業務で利用することも可能です。
日常で使いこなしつつ、災害発生時には安否確認などの防災ツールとして活用できる点が魅力といえるでしょう。

今回は、自然災害の種類や日本の災害発生率を学んだうえで、企業が事業を継続するために取り組むべき災害対策を解説しました。

日本は世界と比較しても地震が多い国です。
加えて近年は地球温暖化の影響から大雨などの災害の発生頻度も増えています。
自然災害は発生の予想ができないため、もしもの時の備えを実施することが重要です。

今すぐできる対策は、災害時の対応策を組み込んだBCPを作成し、従業員全体に共有することです。
従業員がいざという時にBCPを確認したり、安否確認を早急に行えるように、災害ツールの導入も進めましょう。

クロスゼロを活用すれば、災害発生時に従業員が離れていた場合にも安否確認が行え、BCPの内容も共有できます。
日常的なチャットツールも活用できるので、普段の業務の中に取り入れやすい点も魅力です。
まずは基本的なツールを使ってみて、自社の災害対策にどう組み込めるかを検討してみてください。

自社のBCP対策にお悩みの方、クロスゼロの導入を検討している方は、まずは30日間の無料体験をお試しください。