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地震に備えるために用意すべきリストを大公開！備蓄以外の用意や会社用の防災対策まで詳しく解説

地震が発生した時に備えて、備蓄の管理はできていますか？
熊本地震や能登半島地震など、この10年間でも多数の地震が発生しており、自分の住んでいるエリアの地震もいつ起こるか分かりません。
地震が発生した時に自分の命を守るには、日頃から備蓄管理や避難訓練など地震の備えを充実させておくことが重要です。

今回は、地震に備えるために用意しておくべきグッズや対策をリストにして解説します。

個人用、会社用にそれぞれ対策すべき内容が異なるため、ぜひ参考にしてください。

地震に備えた備蓄品は目的に合わせて用意するのがおすすめです。
まずは以下の3種類の備蓄をまとめておくと良いでしょう。

それぞれ必要な食料や道具をリストにまとめました。

持ち歩き用｜最低限の備え

持ち歩き用の備蓄は、日常生活で常に携帯できるような最小限のものを用意しておくのがおすすめです。

主に備えておくべきグッズは以下のとおりです。

• ホイッスル
• 小型の懐中電灯
• 非常用の連絡先リスト
• コンタクトレンズ・メガネ
• 常備薬
• 数日分の必要な薬
• 小額の現金
• モバイルバッテリー
• チョコレートや飴などのお菓子
• 飲料水
• マスク

小型の懐中電灯やホイッスルなどは100円均一ショップなどで手軽に購入できます。
小さなポーチの中にまとめて入れておくことで、もしもの時に役立つでしょう。

避難時に持ち運ぶ用｜1〜3日分の用意が必要

避難時に持ち運ぶ用の備蓄は、緊急避難の際に素早く持ち出せるようにリュックやバッグなどにまとめて家の玄関などにまとめておくのがおすすめです。

リュックやバッグに入れるべき避難グッズは以下のとおりです。

• 水
• 非常食
• 応急手当キット
• 予備の衣類
• 重要な書類のコピー（保険証、身分証明書など）
• 小型ラジオと予備の電池
• 携帯トイレ
• 印鑑
• 現金
• 電池式モバイルバッテリー
• LEDライト
• ブランケット
• ヘルメット

備蓄の量は、1〜3日分の用意が一般的です。

避難時に持ち運ぶ必要があるため、荷物を入れたあとは持ち上げられるか、避難時の障害にならないかも確認しておきましょう。
家族がいる場合は、荷物を分けてそれぞれが分担して避難グッズを管理する方法も効果的です。

避難時には靴箱を開けられなかったり、履き物を用意できない状況になっている可能性もあります。
避難用のリュックの近くには避難時に履くための履き慣れた靴も用意しておくことが大切です。

家の中で過ごす用｜1週間ほどの備えがあれば安心

災害時には、避難所ではなく家の中で避難生活を行う可能性もあります。
家の中で過ごすための備蓄は、電気やガス、水道などのインフラが回復するまでに安全に過ごすための準備をしておくことが大切です。

自宅避難用の備蓄は、自宅が安全であると判断された場合に、数日から数週間、外部の支援なしで生活するためのものです。

基本的に用意しておくべき備蓄リストは以下のとおりです。

• 水の備蓄（1人あたり1日2リットルを目安に1週間分）
• 長期保存可能な食料品（レトルト食品や缶詰など）
• 携帯ガスコンロやカセットコンロ
• 予備の電池や発電機
• 衛生用品
• 簡易トイレ
• 手回し充電ラジオ

家族が多ければその分用意すべき備蓄の量は増えます。
また、インフラの停止によるトイレや電気が使えなくなることを想定した準備も必要と言えるでしょう。
非常食は定期的に確認して賞味期限などの管理を徹底しておくことがおすすめです。

地震の備えは、備蓄品の用意だけでは足りません。

地震が起こった際の被害を最小限にするためには、以下の対策も進めておきましょう。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

家具や什器を固定する

備蓄の準備以外にまずやるべき行動は、家具や什器を固定することです。

地震発生時に特に注意すべき状況は、家具や家電が転倒し、大きな怪我をすることです。
地震による被害を最小限に抑えるには、家具の固定や耐震ラッチの取り付けを徹底しましょう。

家具の固定は、家だけの耐震対策ではありません。
会社などのオフィスには家で利用するよりも大きな本棚や什器が並んでいます。
社員の命を守るためにも、入り口付近の空間の確保や什器の固定を早めに対策しておきましょう。

避難経路の確認・確保を行う

災害発生時の避難スピードを上げるには、日頃から避難経路の確認や確保を行っておくことも重要です。
たとえば今すぐできる対策としては、自宅や職場から最も近い避難所までの経路を確認し、障害物がないか定期的にチェックする方法です。

会社内の避難経路であれば、非常用階段の使用方法や指定された避難手順を理解し、避難訓練に参加することもおすすめの手段の一つです。

会社全体に避難経路や避難の手順、周辺の避難先情報を共有する場合は、災害マニュアルを作成して社員に配布しておくことが大切です。

防災知識を身につけておく

災害発生時の精神的なダメージを防ぐには、日頃から防災知識を身につけておくのも効果的です。
知っていて損のない防災知識とは、地震発生時の行動原則や、避難所での生活の知識などです。
具体的な知識を得たい人は、地元自治体や防災組織が提供する防災講座に参加し、地震時に役立つ情報を収集してください。

事前の知識があることで災害発生時にも冷静に行動でき、被害を抑えられるでしょう。

地震の備えは、個人だけではなく会社としても進めておくことが重要です。
ここからは企業が準備しておくべき備蓄リストや注意点を解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

企業が用意すべき備蓄食材と量

企業が最低限用意すべき備蓄の量は、3日分の防災備蓄品といわれています。

主な備蓄内容は以下のとおりです。
（※従業員1人あたりの3日分）

• 飲料水（9リットル）
• 非常食（9食）
• 乾パンやアルファ米
• サプリメント
• 野菜ジュース

災害時は栄養バランスが偏った食事になりがちなため、非常食の内容にもバリエーションを増やしてみるのもおすすめです。
特に大企業では、従業員が多数在籍するため、定期的に備蓄を確認して十分な量を管理することが大切です。

会社の備蓄管理はアプリで一括管理しておくとよいでしょう。
クロスゼロには、災害発生時の備蓄管理や日頃の備蓄の確認だけでなく、従業員の安否確認や情報の発信など災害時に役立つツールが多数搭載されています。

災害発生時の連絡や行動指針の共有もアプリ一つでできるため、防災対策として取り入れておくのがおすすめです。

食料以外の備蓄で用意すべきアイテム

食料以外にも、非常時に必要となるアイテムを備蓄しておくことが重要です。

主なアイテム内容はこちらです。

• 予備の充電器
• モバイルバッテリー
• 簡易トイレ
• 衛生用品
• 防寒具

特に防寒具は、災害発生時の季節によっては必須のアイテムといえるでしょう。
また、緊急時に社内でコミュニケーションを取るための無線機の準備も効果的です。

備蓄管理の徹底が大切

備蓄品は用意するだけでなく、定期的に点検を行い、消費期限が近いものは適時に交換する必要があります。
さらに災害発生時にすぐに取り出せるように、備蓄場所を従業員に周知し、管理を分担しておくのもよいでしょう。

備蓄の量が多い場合は、備蓄管理専任の担当者を設置することも検討してみてください。

備蓄管理をはじめとした防災対策をまとめて管理したい人は、クロスゼロがおすすめです。
クロスゼロは総合防災アプリとして、主に下記の機能を利用できます。

• 安否確認（チャット・メール・掲示板）
• 災害情報の発信
• 組織・拠点管理
• ファイル共有

備蓄管理機能を活用すれば、離れた拠点間の備蓄内容を確認したり、日頃の備えとして備蓄の入れ替えや賞味期限などの管理も可能です。

災害発生時には社員間の連絡手段としても活用できるため、災害対策として取り入れておくだけで安心のアプリといえるでしょう。

今回は地震に備えるための準備として、目的別の備蓄リストや備蓄以外の防災対策、企業が備えるべき地震対策について解説しました。
地震はいつ発生するか分からない自然災害です。
東日本大震災や能登半島地震など、規模の大きな地震が発生した時に自分の身を守るためにも今から準備をしておくことが大切です。
会社を経営している人であれば、個人として備蓄の用意や耐震対策だけでなく、会社として社員の命を守るために社内の備蓄の管理も徹底しておく必要があるでしょう。

個人の備蓄管理と比較して、会社の備蓄は量が膨大になるためツールを使った管理がおすすめです。

クロスゼロを使えば、備蓄の管理はもちろん、災害発生時の社員の安否確認や災害に役立つ情報の発信など一つのアプリで完結できます。

備蓄や防災対策に興味のある方は、まずは30日間の無料体験を試してみて、自社の対策ツールの一つとして検討してみてください。