施工計画書とは?施工要領書との違いや具体的な作り方、作成時のポイントを解説
2024/05/07
2025/07/31
建築や土木工事を進めるときに工事が始まる前に提出すべき書類は、施工計画書です。
施工計画書は工事の進め方や安全管理、スケジュールなどを具体的に示し、工事の成功を確実なものにするための重要な指示書として機能しています。
しかし多くの関係者が関わる大規模な工事になると、施工計画書の作成や提出が複雑化して記載項目がわからなくなる人もいるかもしれません。
今回は、施工計画書の概要や作成手順、よくある質問までを分かりやすく解説します。
施工管理として働く人で、施工計画書の作成に悩んでいる人はぜひ参考にしてください。
施工計画書の作成から現場の日常業務まで、建設現場の効率化は常に求められています。特に工事写真の管理や報告書の作成は、多くの時間を要する作業です。
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施工計画書とは
施工計画書とは、建設工事の具体的な実施計画や内容を文書にまとめたものです。
具体的な工程やスケジュール、必要なリソースなどが記載されており、工事の円滑な進行や安全性を確保するために重要な文書です。
ここからは、施工計画書について以下の4つを解説します。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
施工計画書が必要な理由
施工計画書は、工事内容を明確にして施工をスムーズに進めるために必要な書類です。
施工計画書が必要な理由は、法律により施工計画書の作成と提出が指示されているからです。
建設業法 第二十六条の三
主任技術者及び監理技術者は、工事現場における建設工事を適正に実施するため、該当建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理その他技術上の管理及び該当建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督の職務を誠実に行わなければならない。
施工計画書を作成する目的は3つあります。
- 工事で利用する資材や機械を細かく確認することで不正を防ぐ
- 工事契約金額を確定して不当な下請けを防ぐ
- 成果物の品質を確保する
事前に情報を固めておくことで発注者と請負業者の間でもトラブルを減らすことができ、スムーズな工事を進められるでしょう。
施工計画書と施工要領書との違い
施工計画書と似た言葉に施工要領書というものがあります。
施工計画書と施工要領書の違いは以下のとおりです。
| 施工計画書 | 施工要領書 | |
|---|---|---|
| 目的 | 全体の工事計画を示し、工事の進行を管理するため | 具体的な施工方法や手順を詳細に示し、作業員が実際の作業をスムーズに行うため |
| 内容 |
工事工程 予算 使用する資材・機械 安全管理計画 交通安全対策 環境管理計画など |
工事工程 作業員の配置 使用機材 安全対策の具体的な実施方法など |
| 作成者 | 元請け業者 | 下請け業者 |
| 提出先 | 発注者 | 元請け業者 |
施工要領書と施工計画書の大きな違いは、誰が作って誰に提出するかです。
施工計画書は、発注者と元請け業者の間で結ぶ契約内容を固めるために作成しますが、施工要領書は元請け業者と下請け業者の間で必要になる書類です。
必ずしも施工計画書とまったく同じでなければいけないなどのルールがないため、あくまでも工事をどう進めるべきかが分かるように書類を作成する必要があります。
施工計画書に記載すべき主な項目
施工計画書は、工事を円滑かつ安全に進めるための指針です。
工事の具体的な内容、安全対策、環境への配慮など、多岐にわたる項目を記載しなければなりません。
書式に決まりはありませんが、工事内容や企業に応じた必要な情報を盛り込むことが求められます。
具体的には、以下のような項目の記載が必要です。
| 施工概要 | プロジェクトの基本情報(工事名称、場所、期間、目的) |
|---|---|
| 工程表 | 各工程の期間と内容を示し、工事全体のスケジュールを可視化 |
| 現場の組織図・運営計画 | 責任体制、担当者配置、連絡体制、日々の業務運営計画 |
| 主要資材・機械 | 使用する重機、資材の種類、数量、搬入計画 |
| 総合仮設計画 | 仮設事務所、駐車場、資材置き場など、仮設構造物の配置と利用方法 |
| 施工の方針・方法 | 工事全体の進め方と具体的な施工方法 |
| 施工管理計画 | 進捗、品質、原価といった施工を管理する方法 |
| 安全衛生管理 | 労働災害防止策、責任者、緊急連絡体制 |
| 交通管理 | 現場周辺の交通規制や交通整理員の配置など、交通への対策 |
| 環境管理 | 騒音・振動対策、廃棄物処理、リサイクル計画など環境配慮 |
| 官公署への手続き・届出など | 必要な許認可申請の手続きと提出時期 |
| 監督職員への報告・承諾・協議事項 | 定期報告、協議手順、書類申請内容 |
上記項目を詳細に記載すれば、関係者全員が工事の全体像と具体的な進め方を共有でき、認識のズレを防ぎ、スムーズな施工に繋がるでしょう。
施工計画書の提出が義務付けられる工事
施工計画書の提出は、全ての建設工事で必須ではありません。
しかし、特定の規模の工事では法律によって義務付けられています。
具体的には、請負代金が500万円(税込)以上の建設工事で提出が義務付けられます。
具体的な工事は、以下のとおりです。
- 土木一式工事
- 建築一式工事
- 電気工事
- 管工事
- 塗装工事
- その他の専門工事
ただし、請負代金が500万円未満の工事でも、発注者から提出を求められた場合は作成が必要です。
これは、工事の規模にかかわらず、発注者が品質や安全性を重視する場合に作成が求められます。
請負代金が一定額以上の工事で施工計画書が必須となるのは、工事の複雑性とリスクが増大するからです。
計画書を通じて、発注者と受注者が事前に内容を共有し、潜在的な問題を特定できれば、大規模なトラブルを未然に防ぎ、プロジェクトの円滑な推進につながります。
施工計画書の作成だけではなく、現場では図面や写真管理、情報共有など多くの課題があります。これらは、工事の円滑な進行を妨げる要因にもなり得ます。
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施工計画書の提出手順を
4ステップで解説
施工計画書を作成、提出は以下の4つのステップで進めることが大切です。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
工事ごとに必要な書類の書式や必要項目を把握する
施工計画書を作成する際に必要な情報は以下のとおりです。
- 工事概要
- 工事工程表(各工程の期間・完了予定日)
- 主要資材
- 工事に使用される材料・機械の内容
- 工事現場での安全対策・緊急時の対応策
- 工事現場の環境対策
- 工事現場周辺への交通の影響の対策
- 施工計画書を監督職員に報告・承諾・協議するための手順
- 書類申請などの手続き内容
- 書類の提出期限
集めた情報を踏まえて実際に工事現場で確認したり、施工管理者に詳細を把握する必要もあるでしょう。
施工計画書を提出すれば、計画どおりに工事を進める必要があります。
実施する内容との差異が出ないように、細かい情報を踏まえて確定しておきましょう。
発注者と工事内容を確定する
工事の細かい内容が決まれば、発注者と内容のすり合わせを進めます。
施工計画書は発注者に提出する内容であるため、受注者と発注者の間で方針のズレがないかを確認する必要があります。
施工計画書を提出する前であれば、修正や調整もできるため、必ず確認作業を進めてください。
施工計画書の雛形を手に入れる
施工計画書に記載する内容が確定したら、施工計画書の作成に移ります。
発注者がすでに施工計画書の雛形を持っているのであれば、雛形に当てはめて書類を作成しましょう。
特定の雛形の指示がない場合は、ネット上に公開されている雛形を活用するのもおすすめです。
雛形の利用で注意するポイントは、雛形の内容に記載すべき項目が抜けていないかをチェックすることです。
抜け漏れがあれば追記することで補う必要がある点を忘れないようにしてください。
施工計画書の作成・確認
雛形の書式も決定したら、書類を作成しましょう。
必要に応じて書類や写真の添付も行います。
施工計画書の作成期間は、3週間~1ヶ月ほどで、工事開始の3週間前までには指定の役所に提出する必要があります。
工事のスタート時期を踏まえ、日時を逆算したうえで必要な調査や書類を進めていきましょう。
施工計画書の作成・提出には、多くの情報整理や書類の管理が必要です。手作業で進めると記載漏れやスケジュール管理のミスが発生しやすく、承認に時間がかかることもあります。
「PRODOUGU」を活用すれば、施工計画書の作成・管理をスムーズに進められます。クラウド上でデータを一元管理し、フォーマットを統一できるため、書類作成の負担を軽減できるのが特徴です。
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施工計画書を作成する際の
ポイントと注意点
施工計画書は、工事をスムーズに進めるために必要な書類です。しかし、単に必要な項目を記載すればいいわけではなく、正確かつ分かりやすく作成しなければなりません。
記載内容が不十分だったり、発注者の要件とズレがあったりすると、承認が遅れる原因にもなります。また、実際の工事と計画書の内容に食い違いが生じると、現場での混乱を招く可能性もあります。
そこで、この章では、施工計画書を作成する際のポイントや注意すべき点を解説します。
それぞれのポイントを確認していきましょう。
施工計画書の構成と書き方のコツ
施工計画書は、誰が読んでも工事の内容と流れを正確に理解できるように作成しなければなりません。
曖昧な表現や不明確な記載があると、発注者や関係者の認識にズレが生じ、承認の遅れや施工ミスにつながるリスクがあるからです。
以下のポイントを押さえることで、伝わりやすく、スムーズに承認される施工計画書を作成しやすくなります。
- 専門用語は必要最小限にし、簡潔な言葉で記載する(技術的な内容は補足説明を加える)
- 数値や図表を活用し、具体的なデータを示す(例:工期は「○月○日~○月○日」)
- 発注者の指定フォーマットがある場合は、それに沿って作成する
- 過去の類似工事の施工計画書を参考にする(ただし、状況に合わせた修正を忘れずに)
施工計画書は、工事の進行をスムーズにするための指針です。できるだけ分かりやすく、具体的な情報を記載し、発注者や関係者が迷わない書類を作成しましょう。
施工計画書作成でよくある失敗と対策
施工計画書の作成でよくある失敗は、「記載漏れ」「発注者との認識ズレ」「スケジュール管理ミス」の3つです。
ミスが発生すると、工事の遅延や手戻りにつながる可能性があり、余計なコストがかかる原因にもなります。
施工計画書は、工事全体の進行を管理するための書類です。しかし、作成時に細かい部分を確認せずに進めると、後になって不備が発覚し、再提出や計画の見直しが必要になってしまう可能性もあるため注意が必要です。
特に、失敗しやすい場合は、以下のとおりです。
| よくあるミス | 対策 |
|---|---|
| 記載漏れや不備で承認が 遅れる |
|
| 発注者の要件とズレが 生じる |
|
| スケジュール管理が 甘くなる |
|
施工計画書の作成ミスは、工事の進行に大きな影響を及ぼします。事前の確認と対策を徹底し、スムーズな工事進行につなげましょう。
施工計画書を作成する際の注意点
施工計画書を作成する際には、いくつか注意点があります。注意を怠ると、工事の進行に支障が出るだけではなく、承認が遅れたり、現場でのトラブルにつながる可能性があります。
施工計画書作成時に注意すべきポイントは、以下のとおりです。
- 施工計画書の内容が現場とズレないようにする
- 発注者の指定フォーマットを必ず確認する
- 安全対策や環境対策は曖昧にせず、具体的に記載する
施工計画書の内容に不備があると、承認がスムーズに進まず、工事の開始が遅れるリスクが高まります。
作成時には、現場と発注者の双方の要件を十分に確認し、分かりやすく具体的な記載を意識しましょう。
施工計画書を作成するためのツール
施工計画書を作成する際は、以下のようなツールの活用が効果的です。
それぞれの特徴を確認していきましょう。
エクセル
活用できるツールの一つ目はエクセルです。施工計画書の作成では、工程表や数値管理が欠かせません。
施工計画書には、工程管理や資材の数量管理など、計算やデータ整理が必要な項目が多く含まれます。
手作業で計算するとミスが発生しやすく、作業時間もかかりますが、エクセルなら数式を使って自動計算できるため、効率的に正確な書類を作成できます。
エクセルを使うことで得られる具体的なメリットは、以下のとおりです。
- 無料で活用できる
- 数式を使えば自動化できるため、人的ミスを減らせる
- 施工計画書のひな形を作成しておけば、異なる案件でも同じフォーマットで作成できる
エクセルを活用すれば、施工計画書の作成がスピーディーになり、ミスの少ない正確な書類を作成できます。
ただし、複雑なレイアウトや画像の挿入には向いていないため、用途に応じてワードや施工管理システムと使い分けるのがおすすめです。
ワード
施工計画書の作成には、ワードも活用できます。文章主体の書類を作成する場合や、詳細な説明を加える際に便利です。
エクセルでは表や計算が得意ですが、ワードなら構成を柔軟に調整しながら、読みやすいレイアウトで作成できるのが特徴です。
ワードを使うことで得られる具体的なメリットは、以下のとおりです。
- 見出しや段落を整理しやすく、可読性の高い書類を作成できる
- 施工現場の写真や参考図を挿入できるため、計画の内容を具体的に伝えやすくなる
- 書式設定やレイアウトを調整しやすい
ワードを活用すれば、施工計画書の説明部分を整理しやすくなり、発注者にとって理解しやすい書類を作成できます。
ただし、数値管理や工程表の作成には向いていないため、エクセルと組み合わせて活用すると、より効率的に作成できるでしょう。
施工管理システム・アプリ
施工計画書の作成を効率化するなら、施工管理システムやアプリの活用が効果的です。エクセルやワードでも作成できますが、手作業が多くなるため、データ管理や修正に手間がかかるのが課題です。
施工管理システムを導入すれば、データの一元管理やリアルタイムの情報共有が可能になり、施工計画書の作成・管理をよりスムーズに進められます。
施工管理システム・アプリを活用する具体的なメリットは、以下のとおりです。
- データの一元管理ができる
- 工事の進捗状況や計画の変更を、関係者全員がすぐに把握できる
- 施工計画書のテンプレートを活用できるため、必要な情報を入力するだけで作成できる
施工管理システムやアプリを活用すれば、施工計画書の作成・管理が効率化し、工事全体の進行をスムーズにできます。
施工管理のデジタル化が進む中で、今後の業務改善にもつながるでしょう。
慣れていない場合は、雛形を活用しよう
施工計画書の作成に慣れていない場合は、雛形(テンプレート)を活用するのが効率的です。一から作成しようとすると、記載すべき項目が抜けてしまったり、フォーマットの統一に時間がかかったりしてしまいます。
雛形を使えば、必要な項目が整理されているため、情報を埋めるだけで施工計画書をスムーズに作成できるでしょう。
施工計画書の雛形が手に入るおすすめサイトは、以下のようなものがあります。
- 日本建設業連合会(Nikkenren)
- 自治体や発注者の公式サイト
施工計画書の作成に時間をかけすぎず、正確な書類を作成するためにも、雛形を上手に活用しましょう。
必要に応じて、自社用にカスタマイズしておくと、さらにスムーズに作成できます。
施工計画書に関するよくある質問
ここからは施工計画書に関するよくある質問に回答します。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
施工計画書はいつまでに提出しなければいけないの?
施工計画書の提出期限は、提出する企業や自治体によって異なります。
たとえば三重県発注の建設工事の入札における施工計画書の提出期限は以下のとおりです。
工事着手日前又は施工方法が確定した時期
三重県の事例の場合、施工方法がまだ確定していない段階で準備工事に着手する事例があったことから内容が変更されていました。
準備工事が先に進む場合は施工計画書を提出し、施工方法が確定した段階で施工計画書の提出が必要になると記載がありました。
一般的には工事前までに提出が求められているため、施工計画書を作成する場合は提出先に確認しておくのがおすすめです。
施工計画書は誰が作らなければいけないの?
施工計画書を作成するのは、工事を請け負う建設会社です。
ただ、施工計画書を作成する前には工事現場の事前調査や工事内容を発注者と話し合って決める必要があります。
施工計画書は作成開始から完了までに数週間かかる可能性もあるため、事前に必要情報を把握しておくことが大切です。
施工計画書の作成や管理、現場での計画通りに進めることは多くの時間と手間を要します。複雑な書類作成プロセスや、その後の施工管理に課題を感じる担当者も少なくありません。
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「PRODOUGU」は、クラウドと連携した施工管理アプリです。
施工計画書を作成する段階で必要になる書類の共有や取り出し、実際の工事現場での図面への記入もタブレットやスマートフォン上で進められます。
書類の作成がクラウド機能によって効率化できるようになれば、施工計画書の作成もよりスムーズに進むでしょう。
「PRODOUGU」は施工計画書以外でも、実際に工事が始まった段階で施工管理者の情報共有や図面の確認にも活用できます。
建設業のDX化に伴い、多くの書類がデータで管理されるようになった背景も踏まえて、今の段階からクラウド管理を始めてみるのがおすすめです。
ここでは、「PRODOUGU」の主な機能を3つ紹介します。
図面管理
「PRODOUGU」の図面管理機能は、建設現場での図面業務を効率化し、施工計画書の作成をスムーズにするためのツールです。
建設現場では、常に最新の図面を参照しながら作業を進める必要があります。しかし、紙の図面は持ち運びが大変で、紛失や破損のリスクもあります。図面の修正や共有にも時間がかかり、現場と事務所間での情報共有がスムーズにいかない課題もありました。
「PRODOUGU」の図面管理機能は、図面業務を効率化できます。
具体的には、「PRODOUGU」の図面管理機能は、以下の点で施工計画書の作成に役立ちます。
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- 描画機能を使って、直接図面に書き込みできる
- 現場と事務所間だけでなく、協力会社や関係機関ともスムーズに図面共有できる
- CAD図面を直接読み込むことができ、図面上の寸法を正確に計測できる
上記の機能により、図面管理に関する業務を効率化し、施工計画書の作成をスムーズに進めることができます。
図面をクラウド上で一元管理し、現場でスムーズに確認できる環境を整えることで、施工計画書の作成だけではなく、現場全体の業務効率化にもつながります。
写真管理
「PRODOUGU」の写真管理機能は、建設現場で撮影する大量の工事写真の整理・管理を効率化し、施工計画書作成時の負担を軽減できます。
建設現場では、進捗状況や品質を記録するために、多くの工事写真を撮影します。しかし、写真を整理したり、必要な写真を探したりする作業は、手間がかかり時間もかかりました。
写真の管理が煩雑になると、写真の紛失や情報伝達の遅れにも繋がりかねません。
「PRODOUGU」の写真管理機能は、以下のような作業が効率化できます。
- 撮影した写真を現場で即座に整理し、フォルダ分けやタグ付けなどの管理をできる
- 写真はクラウドに自動保存されるため、写真の紛失や破損のリスクを減らせる
- 電子小黒板機能と連携すれば、撮影した写真に電子小黒板を合成でき、写真と情報を一元的に管理できる
- 撮影日や場所、タグなどの条件で写真を検索できる
写真の撮影から整理、共有までを「PRODOUGU」で一元管理すれば、写真管理に関する業務を効率化し、施工計画書の作成をスムーズに進めることができるでしょう。
黒板機能
「PRODOUGU」の黒板機能は、建設現場での黒板作成、設置、写真撮影の手間を削減し、施工計画書の作成を効率化します。
建設現場では、工事写真を撮影する際に、黒板に工事内容や撮影箇所などを記入する必要があります。しかし、従来の黒板は、持ち運びが大変で、設置場所の確保も必要でした。
黒板に文字を記入する手間や、撮影した写真と黒板情報の紐付け作業も煩雑でした。
「PRODOUGU」の黒板機能は、以下のような作業が効率化できます。
- タブレットやスマホ上で黒板情報を簡単に入力できる
- 撮影した写真と黒板情報を一元的に管理できる
- 現場と事務所間でスムーズに情報を共有できる
- 自動切り出しした断面図をそのまま黒板に転記できる
「PRODOUGU」の黒板機能は、黒板の作成から写真への合成、情報共有までを一元管理し、黒板に関する業務を効率化し、施工計画書の作成をスムーズに進めることができるでしょう。
現場での写真撮影・整理・共有がスムーズにできれば、報告作業や確認の手間が減り、全体の進行がスピードアップします。「PRODOUGU」で“写真管理のムダ”を減らす方法を、無料資料で解説しています。
作業時間50%削減!
まとめ
今回は施工計画書について、書類の概要や作成手順、作成に関する質問を紹介しました。
施工計画書は請負業者と発注者との工事情報のすり合わせを行い、工事を計画的に進めるための指標となる書類です。
施工計画書は、事前の情報収集や、発注者との意見のすり合わせ、監督職員に報告・承諾・協議するための手順を確認する必要があります。
施工計画書を効率的に作りたい人は「PRODOUGU」を活用するのがおすすめです。
「PRODOUGU」を活用すればクラウド上に保存している書類の取り出しや、書類の添付を行いながら施工計画書を作成できます。
必要な書類や写真が一つの箇所にまとまっていることで管理もしやすいうえに、完成した書類を保管するのにも役立つでしょう。
「PRODOUGU」は施工計画書の作成以外にも、施工図や設計図の確認や工事作業中の情報共有、工事写真管理にも活用できます。
施工管理を効率化するためのツールの一つになるため、施工管理として働く人で、施工計画書の作成に悩んでいる人は、ぜひ「PRODOUGU」の導入を検討してみてください。
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