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自然災害に遭う前・後にできる対策全8つを徹底解説

2023/09/21

2025/07/28

防災

自然災害は、私たちの生活に予測不可能な破壊と混乱をもたらすことがあります。地震、洪水、台風、火山噴火など、さまざまな形で私たちの日常を揺るがす可能性があるのです。

しかし、自然災害に対する備えはできることがたくさんあります。災害が発生する前、そして災害が発生した後にも、私たちの生活と財産を守るために取るべき対策が存在します。

この記事では、自然災害に備えるための全8つの重要な対策を徹底解説します。災害が襲ってくる前に知っておくべきこと、そして災害が発生した際に冷静に行動する方法について、詳しく解説します。

自然災害への備えは、知識だけでなく仕組みとして整えることが大切です。

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自然災害に対する備えをしている家庭は未だ16%程度

株式会社クロス・マーケティングが発表したデータによると、自然災害に対する家庭内の備えは、「できていると思う人」が16％です。特に、30代と60代の年代では、それぞれ高い割合で備えが整っており、しかし、全体の2割に満たない割合です。

引用：自然災害に対する家庭内の備え「できていない」は45％　防災対策をしない理由は「わからない」「お金がかかる」「面倒」－防災に関する調査（2022年）備え・実践編－　株式会社クロス・マーケティング

防災の必要性を感じると考える層でも、「できていると思う人」は21％にとどまります。一方、「できていないと思う人」は45％であり、特に30代と40代では、半数近くが家庭内の備えが整っていないと回答しています。

自然災害は予測できないものですが、事前に準備をしておくことで被害を最小限に抑えることができます。次の項では、自然災害が起こる前にできる対策を5つ紹介します。

自然災害が起こる前にできる対策5つ

1.災害ガイドラインを読む

自分が住んでいる地域の災害リスクや対応策を知るために、市町村や防災関係機関が発行している災害ガイドラインを読みましょう。

災害ガイドラインには、地震や津波、台風などの各種災害に対する注意点や避難方法、緊急連絡先などが記載されています。災害ガイドラインは、ホームページやパンフレットで入手できます。

2.家具家電の固定

地震などの揺れによって、家具や家電が倒れたり飛んだりすることで、人や物に大きな被害を与える可能性があります。

そのため、家具や家電は壁や床に固定することが重要です。固定用の金具やベルトなどはホームセンターやインターネットで購入できます。固定する際は、取扱説明書やメーカーの指示に従って行いましょう。

3.避難所と経路の確認

自然災害が起こった場合、自宅や職場から安全な場所に避難する必要があります。そのため、事前に最寄りの避難所や避難経路を確認しておくことが大切です。避難所や避難経路は、災害ガイドラインや防災マップで確認できます。

また、避難所や避難経路は、災害の種類や状況によって変わることもありますので、定期的に最新情報をチェックしましょう。

4.備蓄・非常用品の準備

自然災害が起こった場合、水道や電気などのライフラインが停止したり、外出や買い物が困難になったりする可能性があります。そのため、日常生活に必要な物資や非常用品を備蓄しておくことが必要です。

この備蓄や非常用品の量の目安は3日（72時間）分が原則と言われています。しかし、昨今の災害は二次災害が相次いで起こるケースが多いため、7日分の備蓄が必要と言われています。

つまり「家族の人数×7日分＝備蓄量の目安」ということになります。

備蓄する物資や非常用品は、水や食料、医薬品、衛生用品、懐中電灯などです。備蓄する量は、家族構成や生活環境に応じて決めましょう。
また、備蓄した物資や非常用品は、容易に取り出せる場所に保管しましょう。

5.家族間での集合場所やルール決め

自然災害が起こった場合、家族と連絡が取れなくなったり、別々の場所にいることも考えられます。そのため、事前に家族間で集合場所や連絡方法、緊急時の行動ルールなどを決めておくことが望ましいです。

集合場所は、自宅や避難所など、安全で分かりやすい場所にしましょう。連絡方法は、電話やメール、SNSなど、複数の手段を用意しましょう。緊急時の行動ルールは、避難するか待機するか、誰と一緒に行動するかなど、具体的に決めましょう。

災害対策を頭では理解していても、実際に「職場や現場で使える仕組み」に落とし込むのは簡単ではありません。

そのためには、実際の現場でどう動くかを想定したツールの導入が効果的です。

総合防災アプリ「クロスゼロ」なら、安否確認やマニュアル共有、備蓄管理などを一つのツールで運用できます。

防災訓練や日常業務にも活用できるので、業務に自然と組み込める点も特長です。

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発生すると不安な自然災害の1位「地震・津波」

SBIいきいき少額短期保険（東京港区）が、全国の住宅所有者（一戸建てや分譲マンションの住民）を対象に行った調査において、「不安を抱く災害」について尋ねたところ、「地震・津波」が最も多くの回答者、具体的には56.7%からなる割合で最も多い結果となりました。

不安を感じている災害 — 引用：防災対策 : 「地震への不安」56.7%なのに、「特に対策していない」30.4%　公益財団法人ニッポンドットコム

災害はいつどんな規模で起こるかわかりません。そのため、災害の種類にとらわれず、自然災害に対しての警戒を常日頃から行うことが重要です。

しかし、自然災害に対する準備や対策を日頃から行なっている家庭は少なく、多くは災害が発生してから対応しているケースがほとんどです。

災害による被害を未然に防ぐことも重要ですが、災害が発生した後の対応で生命はもちろん、その後の生活の質も大きく変わります。

自然災害の種類別対策
発生しやすい災害ごとの備えを整理

自然災害への備えは「種類別の特徴」に応じた対策が必要です。

なぜなら、地震・津波・台風など災害の性質はそれぞれ異なり、被害の出方や影響範囲、取るべき行動も大きく変わってくるからです。

災害の種類ごとにリスクと備えるべき内容を把握しておくことで、非常時の判断や行動がスムーズになります。

災害ごとの対策をまとめると、以下のとおりです。

災害の種類	主な特徴	具体的な対策例
地震	突発的に発生しやすく、建物の倒壊や火災を伴う	家具・棚の固定非常用持ち出し袋の準備家族との避難ルール共有 BCP（事業継続計画）の策定
津波	海底地震を起因とし、沿岸部に大規模な水害をもたらす	高台避難ルートの確認津波ハザードマップの把握避難訓練の実施
台風	強風・豪雨・高潮のリスクが重なる自然災害	雨漏り対策の実施飛来物の撤去と固定避難勧告・気象情報のチェック
洪水	河川の氾濫や排水能力の限界により浸水被害が発生	家屋周辺の排水状況確認土のうや止水板の設置浸水マップの確認
大雪	交通機能やライフラインに障害を及ぼす積雪災害	スタッドレスタイヤやチェーンの準備除雪スコップ・防寒具の用意暖房器具の点検と備蓄燃料の確保
火山噴火	噴石・火砕流・火山灰・ガスによる被害が広範囲に及ぶ	火山灰対策（マスク・ゴーグル）の用意噴火警戒レベルの確認早期避難の計画と実践

災害ごとの備えを可視化しておくことで、家族や社員と対策を共有しやすくなります。
「どの災害に」「どう備えるか」を明確にしておくことが、自然災害への対策のためにも必要です。

災害の種類ごとの詳しい説明や、企業が取り組むべき具体的な防災対策については、以下の記事でより詳しくまとめているため、参考にしてください。

日本で発生する自然災害の種類とは？
企業が取り組むべき防災対策やおすすめツールを紹介

自然災害が起こった後にできる対策・必要な行動3つ

国土交通省近畿地方整備局がまとめた「死者を減らすために」というデータによれば、阪神・淡路大震災の当日における救出率は75％でしたが、翌日には24％、3日目には15％、そして4日目には5％まで救出率が大幅に低下していました。

これを「72時間の壁」と呼び、災害発生から72時間以内に救出される確率が高く、その後は生存率が急激に低下すると言われています。

この原則の根拠は、阪神・淡路大震災の救出率のデータや人間が水を飲まずに過ごせる限界の日数などに基づいています。

この原則を意識して、自分や家族の命を守るためには、少なくとも3日分の食料や水、防災グッズなどを備蓄しておくことが必要です。

以下で実際に災害後に行うべき対応策3つを確認していきましょう。

家族の安否確認

自然災害が発生した場合、最優先すべきことは家族の安否確認です。電話やインターネットが使えない場合もありますので、事前に家族と連絡方法や待ち合わせ場所を決めておくことが重要です。また、災害時に役立つ情報を提供するサービスやアプリも活用しましょう。例えば、災害用伝言板や安否確認システムなどです。家族の安否が確認できたら、次の行動に移ります。