部門ごとの知識の偏りを解消。土木全般を学べる教育体制を構築 | 導入事例

パブリック技建株式会社

所在地: 静岡県浜松市
ウェブサイト: https://www.pub-tc.co.jp/company/

導入背景

課題

部門ごとに専門領域が異なり、土木全般の知識に偏りがあった
社員を同じ時間に集めて教育を実施することが難しかった
時間外研修に頼らず、継続的に学べる教育体制が必要だった

効果

各部門の社員が専門外の工種についても学習できるようになった
個々のスケジュールに合わせた教育運用が可能になった
全社的な教育の仕組みを構築し、継続的な人材育成を実現できた

導入前に抱えていた課題

当社では、道路事業や土木（外構）事業、下水道事業、法面事業、コンクリートメンテナンス事業など、専門分野ごとに事業を展開しています。そのため各部門では専門知識が蓄積される一方で、社員が土木全般を体系的に学ぶ機会を十分に確保できていませんでした。
会社としては、若手社員をはじめとする人材育成の強化が課題となっており、幅広い土木知識を習得できる教育の仕組みづくりが求められていました。
しかし、部門ごとに業務内容やスケジュールが異なるため、社員を同じ時間に集めて研修を実施することは容易ではありません。また、教育のために時間外労働を増やすことは避けたいという考えもありました。そうした中、若手教育の方法を検討していた際に販売店から「コンストラクションスクール」を紹介され、「これなら自社の教育課題を解決できるのではないか」と感じたことが導入のきっかけとなりました。

「コンストラクションスクール」を導入した決め手

導入にあたっては、特定の他社サービスとの比較検討は行いませんでしたが、外部講師を招いた研修や勤務終了後に社員を集めて講義を行う方法など、さまざまな教育施策について検討しました。
その中で、「コンストラクションスクール」は受講者が自分のペースで学習できることに加え、スケジュール調整がしやすく、継続的な教育を実施しやすい点を評価しました。
また、「KENTEMのサービスであれば安心して活用できる」という信頼感も導入を後押ししたポイントです。会社として教育対策を仕組み化できること、社員の自主性を活かしながら運用できることが導入の決め手となりました。

「コンストラクションスクール」運用までの苦労

導入当初は1ライセンスから運用を開始しました。まずは鈴木部長と田中社長が実際に受講し、週90分程度のペースで約半年間コンテンツを確認しました。同時に、自社独自の視聴スケジュールを作成し、本格運用に向けた準備を進めました。
内容を精査した結果、受講者の知識習得に十分役立つと判断し、その後ライセンス数を4ライセンスに拡大しました。現在は道路事業、土木（外構）事業、下水道事業、法面事業、コンクリートメンテナンス事業で活用しています。
また、運用開始に際しては、若手社員から受講を始めるか、中堅社員から受講を始めるかという検討も行われました。若手社員が先に学習を進めることで、工法を十分に知らない先輩社員との知識差が生まれる懸念もあったためです。検討の結果、まずは中堅社員を対象に運用を開始し、各部門で段階的な教育を進めています。

導入後の効果

導入後の大きな成果は、会社として教育の仕組みを確立できたことです。受講者はあらかじめ定められた視聴スケジュールに沿って学習を進めており、土木全般の知識習得を目的とした教育プログラムとして定着しています。
実際に受講した社員からは、「知識が身についた」という声が寄せられています。特に動画教材では施工の流れを視覚的に理解できる点が好評でした。また、再生速度の変更や巻き戻し機能を活用することで、理解が不十分な箇所を繰り返し確認でき、自分のペースで学習を進められます。
さらに、自身の担当工種だけでなく、普段携わる機会の少ない工種についても手軽に学べることから、知識の幅を広げる機会となっています。最近追加された用語集機能も、学習内容をより深く理解するために役立っています。
こうした取り組みにより、社員一人ひとりの学習機会を確保しながら、全社的な教育体制の構築を実現することができました。

今後の展望

「コンストラクションスクール」の導入により、時間や場所に縛られない教育環境を整備し、全社的な人材育成の仕組みを構築しました。
現在は事前に作成した視聴スケジュールに沿って運用していますが、今後受講者を順次入れ替えていく際には、受講者ごとの学習ペースに応じた進捗管理が必要になると考えています。「コンストラクションスクール」内で学習スケジュールを作成できる機能があれば、より計画的に学習を進められると期待しています。
また、各工種における施工段取りや監督業務に関するコンテンツの拡充にも期待しています。加えて、AIを活用した質疑応答機能や、動画内で資格試験や検定試験のポイントを案内する機能などが追加されれば、さらに学習効果の向上につながると考えています。引き続き、社員一人ひとりの知識向上と技術力の底上げを図りながら、組織全体の成長につなげていく方針です。

インタビューに協力いただいたパブリック技建株式会社の社員の写真 — 左：工事課坪井氏、中：工事部係長伊藤氏、
右：営業兼ICT特別チーム部長鈴木氏

導入事例